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どこまで削れる?調査計画のスリム化について

浮気調査を行う計画は探偵が決めるものと思いがちですが、実際には依頼者との協議の上、調査を決定する事が多いです。

 

浮気調査費用スリム化について

つまり調査計画のスリム化も、依頼者の意見や状況によって可能だということです。

 

それでは、どの様にして無駄な調査計画を減らせるのでしょうか?

調査計画とは?

調査計画とは、探偵社と依頼者の協議の上に立てられる調査の方法です。

 

依頼内容に対して正確な調査を安全に行うためには、調査員が何名必要なのか?
車両は何台必要で、何時間の調査期間が必要となるのか?

 

など、状況に応じて適切な計画を取らなくては、調査を成功させることは難しくなります。

 

かといって、確実、かつ安全に調査を行おうと思うと、調査計画の規模が大きくなりやすくなりますので、当然調査費用も大きく嵩み、依頼者への負担も大きくなっていきます

不必要な計画を削る

まずはじめに断っておかなければならないのは、
調査計画をスリムにしていけば費用は削れますが、その分調査を安全に行うだけの余裕がなくなり、調査が失敗するリスクも高くなります

 

なので、調査計画を削るという選択肢は担当の相談員や探偵と良く話し合いながら、調査を行いながら費用も削減できるギリギリのラインを見極めるのが妥当です。

 

調査員を減らす

どの様な調査でも、最低限の安全性を保つためには2名の調査員が必要です。

 

しかし、状況が安易であったり、経験豊富なベテラン調査員が尾行を行う場合のみにおいて、限定的に1名での尾行も可能となります。

 

もしも、依頼内容から判断して、探偵社が「1名でも調査が可能」と判断するようならば、ここは思い切って1名で調査を行うのも良いかもしれません。

 

ちなみに、多くの探偵社では調査員1名につき1時間7〜9千円の料金と定めているため、
2名の調査員を1名に減らせば、1時間ごとに同額の費用を削減する事が可能となります。

 

不必要な計画を削る:調査員を減らす

しかし、調査員を減らすことは相当リスキーなので、依頼者が勝手に調査員を減らすように強く探偵社に迫る事だけはやめてください。

 

探偵社も依頼者の要望に沿わなくてはならず、無理に調査員の数を減らしてしまい、調査が最悪の形で失敗する恐れがあります。

 

交通費を減らす

遠方地への移動が予定されている対象者の場合、尾行を行う調査員も当然、対象者の同じルートで移動する事となります。

 

ですが、もしも対象者が飛行機や新幹線に乗車した場合、その分の交通費ももちろん調査費用の中に含まれてしまうので、場合によっては交通費分が後の調査費用に計上されてしまう可能性があります。

 

しかし、乗り物にさえ乗らなければ、交通費も上乗せせずにすむので、思い切って飛行機等に乗り込んだ時点で調査を中止するのも一つの手でしょう。

 

もしも浮気相手と一緒に飛行機と乗り込む所まで映像を押さえられれば、不貞行為の証拠とまではならずとも、浮気の証拠には十分になりえます。

 

さらに、国内の移動であれば、飛行機分の費用削減のため、現地の探偵社に依頼をしておくのも良いかもしれません。

 

投入する車両の台数を減らす

浮気調査の費用の中には、調査で使用する車両の運用費用があります。

 

しかし、もしも車両尾行が無いのであれば、現場に投入する車両の台数も減らせますし、張り込みポイントが徒歩でしか不可能な状況なら(通称:立張り)現場に投入する車両を3台から1台にまで減らす事も可能になるかもしれません。

不必要な計画を削る:投入する車両の台数を減らす

 

ただ、車両を減らしたからといって、調査費用が簡単に下がる訳ではなく、『車両も減らすから費用も少し下げて欲しい』とお願いすると良いでしょう。

 

結果的に数千円が削減できたとしたらラッキーですから、物は試しにチャレンジしてみてください。

 

調査時間を減らす

調査計画の中で一番多くの費用を削減できるのは、調査時間をなるべく減らすことです。

 

調査時間を減らすためには、もちろん一発で証拠を取れるだけの入念な事前調査が必要となりますが、ほとんどの探偵社は浮気をしている日を特定するための事前調査を行っていません(もちろん、無料で調査を行っている探偵社もあります)

 

そのため、調査期間を短くするためには、出来るかぎり自分の力で事前調査を行い、浮気の事実を発見しなければならないのです。

まとめ

  • 交通費を減らす
  • 調査員を減らす
  • 投入する車両の台数を減らす
  • 調査時間を減らす

どこまで削れる?調査計画のスリム化についてまとめ

 

上でも述べていますが、調査計画のスリム化には調査の失敗という代償が伴う可能性があります。

 

安易に人員を減らしたり、時間を減らす事をせず、探偵社が危険であると進言してきたならば、その意見に素直に従うようにしましょう